【2021年最新 大原専門学校の学費について知りたい】公務員、医療事務などの学費について紹介!

大原専門学校

就職に役立つスキルをスムーズに学ぶ際には、大原専門学校(大原学園)に通うことがひとつの選択肢になります。
公務員や医療事務など、さまざまな専門コースを有する大原専門学校であれば、的確に必要な能力を育んでいけるでしょう。

そんな大原専門学校に通う際に気になるのは、学費がいくら必要なのかという点です。
学費を支払うための計画が立てられないと、大原専門学校に通う自分をイメージしづらくなるでしょう。
そこでこちらでは、大原専門学校の学費の詳細について確認・解説します。

大原専門学校とは?

大原専門学校とは、日本全国に関連校を持つ専門学校です。
全国にある学校の数は83校、教職員は1,798名という大規模な専門学校になっている点が特徴で、就職に強い学校として有名になっています。
さまざまな専門コースを設定していて、公務員、公認会計、医療事務、ゲームやWEB関係、クリエイターコースなど特定の職業を目指せるのが魅力です。
2020年時点で99.3%という高い就職率を誇り、資格取得や仕事をする力の育成に加えて、即戦力として活躍するための仕上げを行う「プレ・キャリア・プログラム」を実践しています。
今後の就職について真剣に考える際には、大原専門学校の専門コースを経由して学ぶことも検討されるでしょう。
参考:専門学校を分野一覧から探す|就職・資格取得に強い大原学園 専門学校

大原専門学校の学費について

大原専門学校の学費は、学校や学習コースごとに異なります。
そのため学費の詳細に関しては、進学予定の学校を決めた上で公開されている内容をチェックする必要があるでしょう。
ひとつの目安として、関西(新大阪・大阪難波校・大阪梅田校・神戸校・京都校・姫路校・岡山校)のコースにおける学費は下記のようになっています。

<公務員公安系、公務員事務系、ビジネスライセンス系、医療事務系、保育士・幼稚園教諭系の学費>

入学金:20万円
授業料:34万円
教材費:4万円
維持費:6万円

入学金以外は前期・後期の2回支払いが必要となるため、1年間の合計で108万円となっています。
2年目にも同様の学費(入学金を除いた88万円)がかかり、全体で196万円の支払いが必要です。
参考:学費(関西エリア)|大原学園・専門学校
入学案内|大原学園 専門学校
募集要項・学費 | 大原スポーツ公務員専門学校甲府校

選考料について

大原専門学校では、進学の際に選考料が発生する場合があります。
選考料は入学の方法によって異なり、例えば下記のように設定されています。

一般入学:2万円
推薦入学:1万5千円

そのほかの出願方法に関しては、選考料は免除となっています。
参考:入学案内|大原学園 専門学校

そのほかの費用について

大原専門学校では、上記のような基本的な学費のほか、別途学習のための費用がかかる場合があります。

資格試験の受験料:試験ごとに1千円〜3万円程度
電卓検定対策用教材:5千円程度
学外研修費:2万5千円程度
就職関連諸費〈外部適性検査〉:5千円程度
実習・演習費:前期・後期で各8万円程度

学習コースによって必要な費用の種類や価格は変わるので、事前に可能性のある出費を確認しておくことがおすすめです。
参考:募集要項・学費 | 大原スポーツ公務員専門学校甲府校
学費(関西エリア)|大原学園・専門学校

大原専門学校の学費支援制度

大原専門学校では、学費の支払いに関する独自の支援制度を確立させています。
学費の支払いが厳しく感じられる場合には、支援制度を使うことで負担を軽減できるかもしれません。
大原専門学校には、大きく2種類の学費支援制度があります。

<試験による特別奨学生制度>

大原専門学校が行う「特別奨学生試験」の結果に準じて、入学金や授業料の免除がされる制度です。
免除される入学金・授業料は一部または全額となり、最大で160万円が対象となります。
入学するかどうかは試験を受けてから決めることができ、受験料も無料なので、大原専門学校に興味があるのなら特別奨学生試験を受けてみることがおすすめです。

<資格・クラブ活動による特別奨学生制度>

入学前から取得している資格や成績に応じて、学費が免除される制度です。
資格や成績にはランクが認定されていて、そのランクを参考に入学金・授業料が免除されます。
認定されている資格・成績は40を越え、例えば下記のようなものを持つ場合に該当します。

・高等学校在学中所属のクラブ活動で都道府県大会ベスト8以上
・公務員1次筆記試験合格者
・日本英語検定協会実用英語技能検定 準2級
・日本漢字能力検定協会日本漢字能力検定 2級
・全国商業高等学校協会簿記実務検定 2級
・危険物取扱者乙4類
・経済産業省ITパスポート
・各種検定協会ワープロ(ビジネス文書実務)検定 2級
・日本商工会議所簿記検定 3級
・介護職員初任者研修(旧:ホームヘルパー2級)
・全国商業高等学校協会情報処理検定 2級
など

資格・クラブ活動による特別奨学生制度においても、学費は最大160万円免除されます。
参考:専門学校の学費支援/学費免除制度 | 大原学園 専門学校
入学案内|大原学園 専門学校
国の教育ローン・日本学生支援機構の奨学金|大原学園 専門学校

公的機関の学費支援制度もあり

大原専門学校では、各種公的機関が提供する学費支援制度も充実しています。
経済的な理由で就学が難しくなった場合や、現状の家庭環境が急変した場合などは、支援制度を積極的に活用することがおすすめです。
例えば大原専門学校では、以下のような制度を利用できます。

<奨学金>

大原専門学校では、日本学生支援機構奨学金が利用できます。
第一種奨学金(無利子貸与) と第二種奨学金(有利子貸与)があり、いずれも返還義務があります。
また、新聞配達を行う新聞奨学生も利用可能です。

<国の教育ローン>

入学者もしくは在校生は、国の教育ローンを利用して融資を受けることもできます。
1人につき350万円以内が融資の限度額になり、利用する場合は世帯の年間収入は790万円〜1,190万円、所得が590万円〜970万円が上限とされています。
そのほか、信販会社と提携した教育ローンの利用も可能です。

<専門実践教育訓練給付金制度>

厚生労働省が提示するキャリアアップを目的とした制度で、指定されたコースの受講と資格の取得を行って就職すると給付金を受けることができます。
給付金額は2年間で最大112万円となり、2年以上の勤務経験(雇用保険の被保険者期間)を持つ人が対象になります。

<高等教育の修学支援新制度>

授業料の減免や給付型の奨学金が受け取れる制度で、主に住民税非課税世帯とそれに準ずる世帯が対象になります。
収入が何らかの理由によって急激に落ち込んだ場合にも、所得の見込み要件を満たすことで支援を受けることが可能です。
参考:入学案内|大原学園 専門学校
専門実践教育訓練給付金制度|大原学園 専門学校
高等教育の修学支援新制度のご案内|大原学園 専門学校

まとめ

大原専門学校にはさまざまな職業を目指すためのコースがあり、生徒一人一人の需要に応えてくれます。
この機会に学費についての詳細を確認して、進学を検討してみてはいかがでしょうか。