東京愛犬専門学校は、トリマー・愛玩動物看護師・ドッグトレーナーを目指す人のための専門学校です。東京愛犬専門学校の学費について、概要や学科・コースの紹介、利用可能な奨学金情報などを交えてご紹介します。
東京愛犬専門学校の概要
東京・中野区の東京愛犬専門学校は、落合駅から徒歩1分、東中野駅からも徒歩8分と、新宿や池袋へのアクセスもよいロケーションにある専門学校です。
1970年の創立と長い歴史を持ち、犬のスペシャリスト養成のパイオニアとして、トリマー・愛玩動物看護師・ドッグトレーナーを育成しています。
JKCトリマーの最高資格「師範」である校長をはじめ、動物業界の第一線で活躍しているプロフェッショナルが講師が指導にあたり、資格対策にも力を入れています。特に、JKC公認トリマーB級資格は、東京都内の専門学校で唯一取得することが可能です。
東京愛犬専門学校の学科・コース
東京愛犬専門学校には、3年制の＜動物看護学科＞と、2年制の＜愛犬総合学科＞があります。両学科とも、1年次には美容系と看護系の基礎をバランスよく学び、2年次から専門的な学習を進めていきます。美容も看護も学ぶため、将来の選択肢が広がります。
＜動物看護学科（3年制）＞
国家資格である「愛玩動物看護師」の資格取得を目指すコースです。
1年次には基礎教育課程で看護、美容、しつけなど動物看護に必要な基礎知識を学びます。
2年次以降は動物看護実習を繰り返し、動物病院での現場実習などを通じてレベルアップを図ります。愛玩動物看護師国家試験の対策のほか、希望者にはJKCトリマーB級取得を目指す特別コースを用意。動物看護師を目指す場合であっても就職の幅が格段に広がります。
＜愛犬総合学科＞
シャンプーやカット、健康管理まで、犬の美容に関するすべてを学ぶ学科です。トリマーを目指す「グルーマーコース」と、ドッグトレーナーを目指す「ドッグトレーナーコース」が選択できます。
美容だけでなく、看護やしつけなどトリマーに必要な基礎知識を、実習中心に習得。一般家庭で飼われている様々な犬種のモデル犬を使用するなど、2年間で合計1,000時間を超える実習を繰り返します。
東京愛犬専門学校の学費内訳
東京愛犬専門学校の学費を見ていきましょう。
納入期は、合格時のほか、前期1（4、5、6月分）、前期2（7、8、9月分）、後期1（10、11、12月分）、後期2（1、2、3月分）の4期です。
＜動物看護学科（3年制）＞
【1年次】
入学金（合格時）：200,000円
授業料（前期1・2、後期1・2）：各105,000円
授業料（前期1・2、後期1・2）：各105,000円
実習費（前期1・2、後期1・2）：各69,000円
施設維持費（前期1・2、後期1・2）：各82,000円
★1年次の合計納入金額は1,224,000円です。
【2年次・3年次 共通】
授業料（前期1・2、後期1・2）：各120,000円
実習費（前期1・2、後期1・2）：各81,000円
施設維持費（前期1・2、後期1・2）：各92,000円
★2年次・3年次の合計納入金額は各1,172,000円です。3年間の合計は3,568,000円になります。
＜愛犬総合学科 グルーマーコース・ドッグトレーナーコース 共通＞
【1年次】
入学金（合格時）：200,000円
入学金：200,000円（合格時）
授業料（前期1・2、後期1・2）：各105,000円
実習費（前期1・2、後期1・2）：各69,000円
施設維持費（前期1・2、後期1・2）：各82,000円
★1年次の合計納入金額は1,224,000円です。
【2年次】
授業料（前期1・2、後期1・2）：各105,000円
実習費（前期1・2、後期1・2）：各69,000円
施設維持費（前期1・2、後期1・2）：各82,000円
★2年次の合計納入金額は1,024,000円です。2年間の合計は2,248,000円になります。
東京愛犬専門学校ならではの費用（教材費や実習・海外研修等）
学費とは別に、教科書、教材費、諸費用（自傷・損傷犬費、犬友会費、健康診断費、卒業費等）がかかります。
東京愛犬専門学校で使える奨学金・学費サポート等について
＜高等教育の修学支援新制度＞
世帯収入や資産の要件を満たし、学ぶ意欲がある学生を対象に、授業料等減免と給付型奨学金の支給を、国が支援する制度です。
給付型奨学金は、進学前から高校などを通じて、日本学生支援機構（JASSO）へ申し込むことができ、授業料等減免は、入学時に進学先の学校を通じてJASSOへ申し込むことができます。
＜東京都私学財団＞
申請者および扶養者が東京都民で、学業に優れ、経済的理由により就学困難な学生を対象に、無利子の奨学金が月額53,000円貸与されます。
＜日本学生支援機構奨学金制度＞
第一種奨学金（無利息）と第二種奨学金（有利子：卒業後年3%を上限とする）からなる貸与型奨学金があります。学力と家計による基準があります。
また、低金利で利用できる国（日本政策金融公庫）の教育ローン、提携教育ローン制度も紹介しています。
