早稲田速記医療福祉専門学校の学費について

早稲田速記医療福祉専門学校の概要

早稲田速記医療福祉専門学校は高田馬場駅から歩いて1分という好立地に位置しています。
変化を続ける社会から常に必要とされる人材になることを目指すというのが早稲田速記医療福祉専門学校の教育方針で、「資格を取るだけ」でも「いいところに就職する」でもなく、「自分自身を高める」ことを目指すことができます。
最もやりたい仕事に就き、そして仕事に責任感を持ってやりがいを持って働くことができる人材を育成し、「自分を好きになる」ことができる。
早稲田速記医療福祉専門学校はそんな最高の環境で学ぶことができます。

専門技術を身に付けることはことは当然ですが、早稲田速記医療福祉専門学校では高いコミュニケーション能力やマナーを身に付けることができ、社会人として誰からも頼りにされ流、意志の強い、どこでも活躍できる人材を養成することができます。

「2年間の学びの中で、40年間活躍し続ける力を育む」というのが早稲田速記医療福祉専門学校の教育方針でもあります。
そんな教育体制は高い採用率を生み出し、就職率が99.6%、正職員就職率が93.1%という圧倒的な数字を生み出すことができています。

キャリア支援のプロとクラスが一体となって学生一人ひとりをサポートする体制も整えられており、2年間の学生生活の中で悩むことがあっても、いつでも相談できるという安心のサポート体制が整えられています。

資格取得に向けた授業体制も整えられており、就職に向けての隙がありません。
「ホンモノの社会人を目指す」という学園からのメッセージが感じられます。

早稲田速記医療福祉専門学校の学科・コース

早稲田速記医療福祉専門学校の学科・コースは1972年に日本で最初に立ち上げられた医療秘書科があります。
「思いやりをかたちに」できる人材育成を目指していて、伝統校ならではの正社員就職への強さ、そして530以上という豊富な実習校の用意がされていて、「医療秘書科なら早稲田速記医療福祉専門学校」と言われるのも納得の体制です。

次に医療事務スキルと、今後さらに需要を高めるであろうITスキルの両方を学ぶことのできる人材の育成を目指す医療事務IT科、診療情報の管理や分析、提供をメインに行う「診療情報管理士」を取得できる診療情報管理科があります。
高度な医学知識に精通している人材は、必ず医療機関をはじめ数多くの機関から必要とされます。
医療事務科は「働きながら学ぶ」ことのできる学科です。
1年という短期間で医療事務の正社員になる能力を養成し、学び直しや再進学のサポートも充実しています。
くすり・調剤事務科は登録販売者資格の取得を目指す学科で、今後さらに需要が高まるであろう登録販売者という資格を実践的な学びとともに目指すことができます。
介護福祉科は独自のカリキュラムがあり、専門性と教養、そしてリーダーシップを養成できます。介護福祉士を目指す人には最適な環境です。
看護科は自主的な学びを尊重し、思いやりをもった看護師を養成することのできる学科です。

早稲田速記医療福祉専門学校の学費内訳

早稲田速記医療福祉専門学校の学費は入学金は一律で140,000円、授業料も医療事務科以外は半期で340,000円と固定されています。
医療事務科の半期の学費は290,000円です。
学科、コース、時期によって大きく学費が異なってくるので詳細は公式サイトを確認することをおすすめしますが、医療秘書科は2年間の学費が合わせて2,190,000円、医療事務IT科が2,190,000円、診療情報管理科は3年間で3,230,000円、医療事務科は1年間で910,000円。
くすり・調剤事務科は2年間で2,190,000円、介護福祉科は2年間で2,220,000円、看護科が3年間で3,260,000円となっています。

早稲田速記医療福祉専門学校のならではの費用（教材費や実習・海外研修等）

その他の費用はそれぞれの学科で教科書代がそれぞれ1年ごとに8,000円～80,000円ほどかかります。
また、看護科は聴診器、血圧計の費用が20,000円。
救命講習教材費用が1,500円ほどかかります。

早稲田速記医療福祉専門学校で使える奨学金について

早稲田速記医療福祉専門学校で使える奨学金には学費減免制度があり、ワセダ奨学生Ｓが300,000円、ワセダ奨学生が140,000円、85,000円、75,000円、学びなおし・再進学奨学生が140,000円、75,000円、AO特待生が140,000円、外国人奨学生が150,000円など、ここには書き切れないほど多くの学費減免制度があります。
日本学生支援機構ももちろん貸与型が利用でき、ジャックスやオリエントコーポレーションの教育ローンなども利用できるので、金銭的に進学は厳しいとお考えの方も、ぜひ一度ご自身の利用できる学費減免制度などが無いか、公式サイトをチェックすることをおすすめします。